Google I/O 2026が開幕——エージェントファーストの新時代へ
2026年5月19日、Googleの年次開発者会議「Google I/O 2026」が開催され、数多くのAI関連発表が行われた。Sundar Pichai CEOは基調講演で「エージェント Geminiの時代へようこそ」と宣言。チャットボットを超えて、自律的にタスクを実行するAIエージェントが、Gemini進化の中心に据えられた。
Gemini 3.5 Flash——エージェントに最適化されたフロンティアモデル
最大の注目は「Gemini 3.5 Flash」の発表だ。Googleはこのモデルを「フロンティア知性とアクションの融合」と位置づけている。
従来のチャットボット型モデルとは異なり、長期的なタスク計画・実行に特化している。開発者が数日かけていたアプリ開発やコードベースの保守、監査人が数週間かけていた財務文書の作成などを大幅に短縮できるという。他のフロンティアモデルと比較して半分以下のコストで運用可能で、更新されたエージェント基盤「Antigravity」と組み合わせることで、複数のサブエージェントを協調させるマルチエージェントワークフローも実行できる。
TechCrunchは「Googleは次のAIの波を、チャットボットではなくエージェントに賭けている」と評している。
Gemini Omni——あらゆる入力から動画を生成
Geminiのマルチモーダル能力をさらに拡張する「Gemini Omni」も発表された。テキスト、画像、音声、動画を入力として受け取り、Geminiの現実世界の知識に基づいた高品質な動画を生成できる。
特徴的なのは「対話による動画編集」機能だ。自然言語で指示を与えるたびにキャラクターの一貫性や物理法則が維持され、前の文脈を踏まえて編集が進む。昨年登場した画像生成モデル「Nano Banana」の動画版とも位置づけられており、初のモデル「Gemini Omni Flash」はGeminiアプリ、Google Flow、YouTube Shortsで利用可能になる。将来的には画像や音声の出力にも対応する予定だ。
Gemini Spark——24時間稼働するパーソナルAIエージェント
個人の日常生活にAIエージェントを組み込む「Gemini Spark」も登場した。単に質問に答えるアシスタントではなく、ユーザーの指示に従って自律的に作業を実行するエージェントとして設計されている。Gmailとの連携機能を備え、常にバックグラウンドで動作してプロアクティブに通知や提案を行う。
Googleは「質問に答えるアシスタントから、あなたの指示に従って作業を代替するアシスタントに進化する」とアピールしている。まずは米国で提供が始まる。
Google検索が25年ぶりに変わる
Google検索のインターフェースが四半世紀ぶりに大きく刷新される。リンクのリストから、会話型の回答、自律的なエージェント、インタラクティブな体験へと変貌する方針だ。
「AI Mode」はローンチから1年が経過し、米国ではキーワード検索から自然言語クエリへの移行が進んでいるという。VentureBeatは「25年間変わらなかった検索ボックスが変わる意義は、見かけ以上に大きい」と指摘している。
Co-Scientist——科学研究を加速するマルチエージェントAI
Google DeepMindは「Co-Scientist」を実用的な研究ツールとして披露した。複数のAIエージェントが「アイデアトーナメント」を行い、仮説を生成・討論・評価する仕組みだ。
すでに実証結果も報告されている。スタンフォード大学のGary Peltz氏のチームは、Co-Scientistが提案した3つの薬剤候補のうち2つが肝線維化をブロックすることを確認。中でもガン治療薬ボリノスタットは、損傷応答の91%を阻害するという結果だった。Peltz氏が自ら選んだ2つの薬剤は効果がなかった一方で、Co-Scientistの提案が有効だった点も注目される。
ケンブリッジ大学のClare Bryant教授のチームでは、通常2〜3年かかる特定アミノ酸の特定を6ヶ月に短縮できたケースもある。研究論文はNatureに掲載された。
これらを含む「Gemini for Science」ツール群がGoogle Labsで順次公開される。
OpenAIもコンテンツ証明に本腰
Googleの発表とは別に、OpenAIもAI生成コンテンツの透明性確保に向けた取り組みを強化した。C2PAの「Content Credentials」標準への参加と、GoogleのSynthIDデジタル透かし技術の自社製品への導入を発表。画像がAI生成かどうかを確認するツールも提供される。
Google側でもSynthIDの検証機能をGeminiアプリからSearch、Chromeへと拡大しており、業界全体でAI生成コンテンツの出自確認に向けた動きが加速している。